冬季五輪で史上初の2都市共同開催！メリットやデメリットから紐解く新時代の観戦ガイド

2026年に開催されるミラノ・コルティナ五輪は、冬季五輪で史上初となる2都市共同開催という新しい形で行われます。これまでのオリンピックとは何が違うのか、なぜ2つの都市が選ばれたのか気になっている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、この画期的な開催方式が生み出すメリットや、直面する可能性のあるデメリットを詳しくご紹介します。冬季スポーツを現地やテレビで観戦する前に知っておきたい、新しい大会のあり方をやさしく解説していきます。

冬季五輪で史上初となる2都市共同開催「ミラノ・コルティナ2026」の概要

2026年冬季大会は、イタリアのミラノとコルティナ・ダンペッツォという、離れた2つの都市の名前が公式に冠されています。これはこれまでのオリンピックの歴史を塗り替える、非常に大きな変化といえます。

なぜ2都市共同開催が選ばれたのか

ミラノ・コルティナ2026が2都市共同開催を選んだ背景には、近年のオリンピック開催に伴う膨大なコストと負担を軽減したいという狙いがあります。これまでの大会では、一つの都市にすべての機能を集約させることが一般的でした。

しかし、その結果として巨額の負債や、大会後に使われない施設が残る「負の遺産」が世界的な問題となっていました。IOC（国際オリンピック委員会）はこの状況を重く受け止め、柔軟な開催形式を認める方針へと転換したのです。

この歴史的な転換点により、ミラノのような大都市と、コルティナのような伝統あるスキーリゾートが手を取り合うことが可能になりました。それぞれの強みを活かし、不足している部分を補い合うことで、持続可能な大会運営を目指しています。

ミラノとコルティナ・ダンペッツォの役割

2つの都市は、それぞれ得意な競技を分担して開催する役割を担っています。ファッションと経済の街として知られるミラノでは、主に屋内競技が行われる予定です。フィギュアスケートやアイスホッケーといった氷上競技が中心となります。

一方で、1956年にも冬季五輪を開催した経験を持つコルティナ・ダンペッツォは、アルペンスキーなどの雪上競技の舞台となります。美しいドロミテ山塊に囲まれたこの地は、ウインタースポーツの聖地としても有名です。

このように、都市部と山岳部がそれぞれの既存インフラを最大限に活用することで、新しく建設する施設を最小限に抑えています。役割を明確に分けることで、準備の効率化も図られています。

史上初といわれる理由とこれまでの大会との違い

「共同開催」と聞くと、過去の大会でも遠方の会場を使っていた例を思い浮かべるかもしれません。例えば、長野五輪でも白馬村などで競技が行われました。しかし、ミラノ・コルティナ2026が史上初とされるのは、大会名に2つの都市が並記されている点にあります。

これまではあくまで一つの「開催都市」があり、他の会場は「サテライト（分散会場）」という扱いでした。今回は対等なパートナーとして、広域な地域全体でオリンピックを支える仕組みになっています。運営組織も広域な連携を前提として組織されています。

この変化は、オリンピックのブランドそのものが「点」から「面」へと広がったことを意味しています。一つの自治体だけで背負うのではなく、国や地域が一体となって支える新しいスタンダードが、ここから始まろうとしています。

冬季五輪の2都市共同開催がもたらす大きなメリット

2都市で共同開催を行うことには、現代のオリンピックが抱える多くの課題を解決する可能性が秘められています。特に経済面と環境面での恩恵は、開催を希望する都市にとって大きな魅力となります。

既存施設の活用による大幅なコスト削減

最大のメリットは、新しい施設をゼロから作る必要がなくなることです。ミラノには大規模なアリーナが既に存在し、コルティナには歴史あるスキーコースがあります。これらを改修して使用することで、建設費を劇的に抑えることができます。

過去の大会では、オリンピックのためだけに巨大なスタジアムを建て、大会後に維持費で苦しむケースが散見されました。しかし、2都市共同開催では「今あるものを使う」という考え方が徹底されています。予算を抑えることで、市民の理解も得やすくなるという効果もあります。

無理な投資を避けることは、開催国の経済的な安定にもつながります。浮いた予算を運営や選手のサポート、あるいは観客の利便性向上に回せるようになるため、大会全体の質を高めることにも寄与します。

ミラノ・コルティナ大会では、使用される会場の90％以上が既存の施設、あるいは仮設の施設で賄われる予定です。

環境負荷を抑えるサステナブルな運営

自然環境を守るという視点でも、共同開催は非常に優れた選択肢です。雪上競技のために新しく山を切り拓く必要がなく、既存のコースを再利用することで生態系への影響を最小限に留めることができます。

また、大規模な工事が減ることは、工事車両による排出ガスや廃棄物の削減にも直結します。今の時代、スポーツイベントには「どれだけ環境に配慮しているか」という点が厳しく問われます。2都市共同開催は、その問いに対する一つの明確な答えとなります。

持続可能性（サステナビリティ）は、今後のオリンピック継続において避けては通れないテーマです。広域で開催することで、一つの地域に過度な負担が集中するのを防ぎ、自然と共生するスポーツの祭典を実現しやすくなります。

広域にわたる経済波及効果と地域活性化

一箇所に集中せず、複数の地域でイベントが行われることで、経済的な恩恵がより広い範囲に行き渡ります。ミラノ周辺の飲食店やホテルだけでなく、コルティナ周辺の観光業も同時に活性化されるため、地域格差の是正にも役立ちます。

観客が2つの都市を移動しながら滞在することで、これまで知られていなかった周辺地域の魅力が再発見される機会も増えるでしょう。オリンピックをきっかけとした観光ルートの整備や、交通インフラの向上も期待されています。

一つの街のお祭りではなく、北イタリア全体の祭典として盛り上がることで、住民の連帯感も高まります。長期的な視点で見れば、大会後も「オリンピックの舞台」としてのブランドが各地に残り、継続的な観光客の誘致につながるはずです。

2都市共同開催だからこそ直面するデメリットと課題

多くのメリットがある一方で、物理的に離れた場所で同時進行する大会運営には、特有の難しさも存在します。特に移動やコミュニケーションといった面では、これまでにない工夫が求められます。

都市間の移動距離による選手・観客の負担

最も懸念されるデメリットは、都市間の移動に伴う時間と疲労です。ミラノからコルティナまでは車で約5時間を要するため、両方の競技を観戦したいファンにとっては、移動スケジュールの管理が非常にシビアになります。

選手にとっても、開会式と競技会場が遠く離れている場合、コンディション調整に影響が出る可能性があります。また、競技会場をハシゴして応援したい家族や関係者にとっても、物理的な距離は大きな壁となります。

この課題を解決するために、専用のシャトルバスや鉄道の増便などが計画されていますが、広域開催ゆえの移動の煩わしさは避けられない側面があります。観戦を検討している方は、あらかじめ移動手段をしっかり確保しておく必要があります。

オリンピック・ビレッジの分散と一体感の欠如

従来のオリンピックでは、一つの選手村に世界中のアスリートが集まり、交流を深めることが醍醐味の一つでした。しかし、会場が分散されると、選手村も複数箇所に設置されることになります。

これにより、異なる競技の選手同士が交流する機会が減り、オリンピックならではの「一体感」が薄れてしまうのではないかという声もあります。観客側としても、大会の熱気が各地に分散されてしまうため、街全体がオリンピック一色になる感覚は弱まるかもしれません。

「どこに行ってもオリンピックを感じられる」という雰囲気を作るためには、各都市を繋ぐデジタル空間での交流や、共通のイベントプロモーションが不可欠です。物理的な距離をどう心理的に埋めるかが、大会成功の分かれ道になります。

複数自治体間での連携と警備体制の複雑化

運営面の課題として、複数の自治体や警察組織が連携しなければならない点が挙げられます。一つの市で完結する場合に比べ、意思決定のプロセスが複雑になり、情報の共有に時間がかかるリスクがあります。

特にテロ対策や交通規制などの警備体制は、広範囲になればなるほど人手が必要になり、管理も難しくなります。万が一のトラブルが発生した際、どこの組織が主導権を握るのかといった指揮系統の整理も、事前に細かく詰めておく必要があります。

また、各自治体で予算の配分や負担割合を巡る議論が紛糾する可能性も否定できません。史上初の試みだからこそ、誰も経験したことのない調整作業が山積みとなっており、運営組織の腕の見せ所といえるでしょう。

IOCが推進する「アジェンダ2020」が共同開催を後押しした背景

なぜ今、オリンピックのあり方が大きく変わろうとしているのでしょうか。その中心にあるのは、IOCが掲げた改革案「オリンピック・アジェンダ2020」という指針です。

開催都市の立候補減少という切実な問題

近年、冬季・夏季を問わずオリンピックの開催地に立候補する都市が激減しています。その最大の理由は、開催に伴う莫大な費用負担です。過去の大会で都市の財政が圧迫される様子を見て、多くの自治体が二の足を踏むようになりました。

このままではオリンピックという仕組み自体が維持できなくなるという危機感から、IOCは「無理をしないオリンピック」への転換を決めました。その一環として、複数の都市や国による共同開催を正式に認めるようになったのです。

これにより、一つの都市だけでは設備が足りなくても、隣接する地域と協力すれば開催が可能になります。立候補のハードルを下げることで、より多くの国や地域にチャンスを広げることが狙いです。

財政負担の軽減を求める市民の声と政治的リスク

民主主義国家において、オリンピック開催に対する住民の反対運動は無視できない要素となっています。巨額の税金が投入されることに対し、「もっと福祉や教育に使うべきだ」という声が上がるのは当然の流れといえます。

実際に、過去には住民投票によって招致を断念した都市も少なくありません。政治家にとっても、オリンピック開催は大きなリスクを伴う賭けとなっていました。そこで、共同開催によってコストを分散し、既存のインフラを活用することで、市民の納得を得やすい形を作ったのです。

「新しいものを造らない」という姿勢は、現代社会の価値観に合致しています。政治的な安定と市民の支持を両立させるために、共同開催は避けては通れない選択肢となったといえるでしょう。

開催後に「負の遺産」を残さないための新しい指針

かつてのオリンピックは、開催都市の近代化や発展を誇示するための手段でもありました。しかし、現在は発展よりも「継続」が重視されています。大会終了後に放置される競技場や、使い道のない選手村は、今や負の遺産の象徴です。

2026年大会では、この負の遺産を徹底的に排除することが求められています。共同開催にすることで、各地域は本当に必要な施設だけを整備し、大会後も地域のスポーツ拠点として活用し続けることができます。

無理な拡張をせず、等身大の開催を目指す。この考え方は、今後のスポーツイベントすべてに影響を与える重要な基準となるでしょう。ミラノ・コルティナ大会は、その成功モデルとなるための壮大な実験場ともいえます。

共同開催が冬季スポーツ観戦の楽しみ方に与える変化

2都市共同開催は、私たち観戦する側にとっても新しい楽しみ方を提供してくれます。これまでの「競技場に行くだけ」の観戦スタイルから、より旅情豊かな体験へと進化するかもしれません。

複数のエリアで観光と観戦を同時に楽しむスタイル

共同開催により、観戦の拠点が2つの魅力的なエリアに分かれます。ミラノで最新のファッションや歴史的な建築物を堪能した翌日に、コルティナの美しい山岳地帯でウインタースポーツの迫力を味わうといった、欲張りなプランが可能になります。

移動そのものも旅の楽しみになります。イタリアの車窓を眺めながら、次の会場へ向かう時間は、単独開催では味わえない醍醐味です。スポーツ観戦とイタリア観光がセットになった、新しいタイプのスポーツツーリズムが確立されるでしょう。

各地の名産品やグルメを楽しみながら移動することで、その国の文化により深く触れることができます。一生に一度の体験として、より記憶に残る旅になることは間違いありません。

デジタル技術を活用した新しい応援の形

会場が離れているからこそ、デジタル技術を駆使した観戦体験の向上が期待されています。例えば、ミラノにいるファンがコルティナの会場をVR（仮想現実）でリアルタイムに体感できるような仕組みも考えられます。

また、スマートフォンアプリを通じて、各地の試合結果や交通情報を瞬時に把握できるインフラも整備されるでしょう。広域開催という物理的な制約を、最新技術でカバーすることで、どこにいても大会との繋がりを感じられるようになります。

SNSを通じた各会場のファンの交流も、これまで以上に活発になるはずです。物理的には離れていても、オンラインで熱狂を共有する。そんなハイブリッドな応援スタイルが、2026年のスタンダードになるかもしれません。

史上初の広域開催がもたらすドラマチックな演出

広大なエリアを舞台にすることで、物語性の高い演出が可能になります。例えば、聖火リレーが北イタリアの多様な景色を巡る様子は、それだけで一つの壮大な映画のような映像美となるでしょう。

ミラノの洗練された都会の夜景と、コルティナの真っ白な雪山のコントラストは、冬季五輪の魅力を多角的に引き出します。テレビ観戦をしていても、飽きることのない視覚的な変化が楽しめるはずです。

一つ一つの競技がその土地の風土に根ざした形で行われるため、それぞれの会場に独自のドラマが生まれます。史上初という響きが、観客の期待感を高め、これまでにない感動を呼び起こしてくれることでしょう。

共同開催の大会では、スケジュール管理が重要です。移動時間を考慮し、余裕を持ったプランニングを心がけましょう。

冬季五輪史上初の2都市共同開催が示すこれからのスポーツイベントの姿

まとめ

冬季五輪史上初となるミラノ・コルティナの2都市共同開催は、単なる運営の工夫ではなく、オリンピックが未来へ生き残るための大きな進化です。コスト削減や既存施設の活用、環境保護といった持続可能性を重視する姿勢は、これからの国際大会の模範となるでしょう。

選手や観客にとっては移動距離や一体感という課題もありますが、それ以上に広域な地域の魅力を一度に味わえるという新しい価値が生まれます。デジタル技術による補完も相まって、これまでにないダイナミックな体験が私たちを待っています。

開催都市の負担を減らし、地域の強みを活かすこの形式が成功すれば、世界中のより多くの都市がオリンピック招致に前向きになれるはずです。2026年、雪と氷の舞台で繰り広げられる史上初の試みを、新しい視点で見守っていきましょう。